現地調査のポイントをやさしく解説/実務について間もない方向け

不動産取引・宅建士試験

不動産物件の売主・貸主からのヒアリングを終えたら、現地調査に向かいます。

この記事では、現地調査のポイントをお話します。

現地調査にあたっては、以下の物品を用意しておきましょう。

現地調査の際に持っていくもの

・カメラ(携帯電話)

・土地(建物)の登記事項証明書

・地積測量図

・地図(14条地図または公図:A3サイズで100%印刷されたものが望ましい)

・住宅地図(ゼンリン地図など)

・メジャー(スケール)

・テープタイプのメジャー

・方位磁石(携帯電話のコンパス)

・記載していない重要事項説明書

写真撮影をしておきましょう。

現地調査では、土地(建物)の現在の状況を把握します。

物件の外観写真のほかに、取引にあたって気になる点も写真に収めておきます。

土地の境界標や、境界線付近の建築ブロック(擁壁)などあれば写真に収めます。

道路幅員も、「この道路、どこまで含まれるの?」と思うようなものであれば、全体を撮影します。

上下水道の引き込み部分も確認し、上水道のメーターボックスを開け、メーターのフタに記載されている管径(φ)の数値も写真に収めておきましょう。

地図(14条地図または公図)に、得た情報をメモしておきましょう。

100%印刷した14条地図(または公図)を、有効に使用しましょう。

なお公図は、14条地図や地積測量図ほど正確ではありませんが、どこの位置にどのような地番の土地があるか、確認できるものです。

この14条地図(または公図)に、現地で得た情報をメモしておきましょう。

たとえば、以下の情報があげられます。

・土地の間口(接道幅)

・接道する道路幅員

・舗装の状況

・上下水道の敷地内への引込管の位置

・土地の境界標の有無

・建物の位置

・建物以外の構造物の位置

重要事項説明書に、得た情報を記入しておきましょう。

用意してきた、記載していない重要事項説明書に、現地で得た情報を記載しておきます。

14条地図(または公図)には視覚的にメモした情報を、端的に重要事項説明書に記載しておくことで、より正確な記録ができます。

現地調査終了後、見直しをしましょう。

調査終了後、得た情報を再確認するとともに、さらに確認しなければならない情報をリストアップしておきましょう。

このリストの中には、法令上の制限の確認(役所調査)に関するものも多くあるはずです。

たとえば、「現地調査では道路幅員は4.5mであった、道路台帳ではどうか?」などです。

現地調査終了時点でも、役所調査を意識しながら行動することが望ましいと考えています。

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